ホームページを作りたいけど、結局いくらかかる？

「ホームページを作りたいけれど、実際にいくら用意すればいいのか分からない」——多くの方が、まずここでつまずきます。フリーランスに数万円で頼めるという話も聞けば、制作会社で数百万円かかったという話も耳にし、何を基準に予算を考えればいいのか判断がつきにくいためです。

実際のところ、ホームページ作成費用は依頼先・目的・ページ数によって数万円から数百万円まで大きな幅があります。この記事では、その幅がなぜ生まれるのかを内訳や変動要因から解説したうえで、自社の条件を当てはめて具体的な金額感を掴めるよう、実際の試算例まで示します。

あわせて、公開後にかかる運用費や、費用を抑える際の注意点、実際に使える補助金の制度、見積書を受け取った際に確認しておきたいポイントまで扱います。すでに見積もりを受け取っていて、その内容が妥当かどうか判断したいという方にとっても、後半の内容がそのまま確認の材料になるでしょう。

費用相場の全体像

まず、依頼先ごとの費用感を早見表で確認してください。同じ「ホームページ作成」でも、誰に頼むかによって、金額もできあがるものの内容も大きく変わります。

この早見表はあくまで目安です。同じ依頼先の中でも、ページ数や機能要件によって金額は変動します。まずは、それぞれの依頼先の特徴をもう少し詳しく見ていきましょう。

依頼先別のメリット・デメリット

早見表の内容を、実際に依頼を検討する際の判断材料としてもう少し詳しく見ていきます。それぞれの依頼先には特徴があり、向き・不向きがあります。

自作（ノーコードツール）——とにかく費用を抑えたい方向け

メリット

初期費用をほぼゼロに抑えられ、公開までのスピードも速い点が最大の強みです。テンプレートに沿って進めるため、専門知識がなくても一定の見た目に仕上げられます。

デメリット

デザインの自由度が低く、他社との差別化がしにくい点、SEOや集客の設計は基本的に自分で行う必要がある点には注意が必要です。

フリーランス——予算を抑えつつ一定の品質も求めたい方向け

メリット

制作会社に比べて中間コストがかからない分、同じ予算でもデザインや機能に手をかけられる余地があります。柔軟な対応をしてもらいやすいのも特徴です。

デメリット

品質や対応力に個人差が大きく、担当者が病気や多忙で対応できなくなった場合のリスクをカバーする体制が薄いことがあります。

制作会社（標準プラン）——集客や問い合わせの増加まで狙いたい方向け

メリット

デザイン・SEO・サポート体制がひとまとまりになっており、目的整理や戦略設計の部分から相談できます。担当者が不在でも組織として対応してもらえる安心感があります。

デメリット

フリーランスに比べると費用は高めになりやすく、会社によって得意分野に差があるため、実績が自社の目的と近いかどうかの見極めが必要です。

制作会社（戦略設計・大規模）——大規模サイトや継続的な伴走を求める方向け

メリット

複数事業部の統合や独自機能の実装など、大規模な要件やブランディングに強い体制が整っています。公開後の改善提案まで含めて依頼できることが多いのも特徴です。

デメリット

費用は高額になりやすく、要件定義や意思決定に時間がかかる場合があります。

サブスク型（初期費用+月額パッケージ）——初期費用を抑えつつ育てたい方向け

メリット

初期費用を抑えながら、プロによるデザイン・保守・サポートを継続的に受けられます。公開後も相談しながら改善していきたい場合に向いています。

デメリット

月額費用は継続的に発生するため、長期的な総支払額を契約期間ベースで確認しておく必要があります。カスタマイズに制限があるプランもあります。

どの依頼先が正解ということではなく、自社が何を重視するか——費用を抑えたいのか、集客まで含めて任せたいのか——によって、適した依頼先は変わります。

目的・規模別の費用相場

依頼先が決まったとしても、実際の金額はホームページの目的や規模によって変わります。以下は、目的・規模別の費用相場と、その価格帯で実現できる内容の目安です。

自社が目指す目的に近い区分を1つ選んでおくと、この後の内訳や試算の内容がより具体的に読み進められます。

費用の内訳

ここまでの相場感を踏まえて、実際に何にお金がかかっているのかを見ていきます。以下は、10ページ程度のコーポレートサイトを制作する場合を想定した内訳の目安です。ページ数や機能要件によって、特にデザイン費・コーディング費・コンテンツ制作費の金額は増減します。

見積もりのご相談を伺っていると、金額そのものよりも、内訳の粒度が粗いことの方が後々の認識のズレにつながりやすいと感じます。「デザイン一式」「制作一式」とだけ書かれた見積書では、何にいくらかかっているかを発注側が把握できず、追加費用が発生した際に納得感を持ちにくくなるためです。

費用が変動する6つの要因

同じ「ホームページ制作」という依頼でも、金額に数十万円単位の差が生まれるのには理由があります。代表的な6つの要因を見ていきましょう。

ページ数

ページが増えるほど、コーディング費とコンテンツ制作費が比例して増えていきます。10ページから20ページに増やす場合、この2項目だけで数十万円の差が生まれることもあります。

デザインの独自性（テンプレート活用度）

フルオーダーメイドのデザインか、既存テンプレートをベースに一部カスタマイズするかで、デザイン費に大きな差が出ます。テンプレート活用は、独自性を多少抑える代わりに費用を抑えられる選択肢です。

機能要件

予約システム、会員機能、多言語対応などを組み込む場合、システム開発費が別途上乗せされます。機能が複雑になるほど、設計・テスト工数も増えるため金額は上がります。

原稿・写真素材の有無

原稿や写真を自社で用意できるかどうかで、コンテンツ制作費が変動します。素材がまったくない状態から取材・撮影・執筆まで依頼すると、その分費用は積み増しになります。

SEO設計の有無・範囲

公開時の初期設定のみを行うか、公開後の継続的なコンテンツSEOまで含めるかによって金額が変わります。初期設定のみのプランはその分費用を抑えられますが、公開後の集客導線をどこまで作り込むかによって、必要な範囲は変わってきます。

修正対応回数

契約に含まれる修正回数を超えると、その都度追加費用が発生します。「修正は何回まで無料か」を事前に確認しておくことが、想定外の費用増加を防ぐポイントです。

これらの要因を把握しておくと、見積もりを受け取った際に、金額の高い・安いの理由を自分で判断しやすくなります。逆に言えば、この6つのうちどれを譲れて、どれを譲れないかを先に自分の中で整理しておくと、複数社を比較する際の軸がぶれにくくなります。

自社の場合、いくらになるか試算してみる

ここまでの内訳や変動要因を踏まえて、実際に自社の条件に近い数字を当てはめてみます。

【シミュレーション】10ページのコーポレートサイトを制作する場合

以下は、問い合わせ獲得を重視するBtoBサービス業のコーポレートサイトを、制作会社（標準プラン）に依頼するという条件を仮定した場合の一例です。実際の金額は、会社や条件によって変動します。

前提条件は次の通りです。

• 目的：問い合わせ獲得を重視するBtoBサービス業のコーポレートサイト
• ページ数：10ページ程度
• デザイン：フルオーダーメイド
• 原稿・写真：依頼先に制作を依頼（自社では用意しない）

合計すると87万円（税別）になります。これに加えて、月額2.5万円程度の保守費用（サーバー代、月1〜2回程度の軽微な修正対応、月次のアクセスレポートを想定）が公開後にかかる計算です。

予算50万円・100万円・200万円でできること

逆に、「予算がこのくらいなら何ができるか」という視点でも整理しておきます。

予算を検討する際は、金額の大小だけでなく、その金額でどこまでのページ数・機能・SEO設計が含まれるかを合わせて確認してください。

公開後にかかる運用・保守費用

作成費用だけでなく、公開後に継続してかかる運用・保守費用も、事前に把握しておく必要があります。

「保守費用に何が含まれているか」を契約前に確認しておかないと、ちょっとした修正のたびに想定外の追加費用が発生することがあります。特に、更新が止まったままのサイトは、閲覧した相手に管理体制への不安を与えてしまうこともあるため、軽微な修正だけでも定期的に対応できる契約内容になっているかを確認しておくと安心です。

費用を抑える方法とバランス視点

ここまでの内訳・変動要因を踏まえると、費用を抑えるためにできる工夫も見えてきます。

安さだけを基準に選ぶと起こりやすいこと

初期費用を30万円抑えられた見積もりでも、そこにSEO初期設計費（3〜20万円程度が目安）が含まれていなければ、公開後に検索からの流入が伸びず、結局あとから同程度の金額をかけてSEO対策をやり直すことになるケースがあります。安さの理由が「無駄を削っている」のか「必要な工程が抜けている」のかを、見積書の内訳で確認することが欠かせません。

ホームページ作成費用に使える補助金・助成金

費用を抑える方法の一つとして、補助金の活用が挙げられます。ただし、この分野は情報が古いまま出回っていたり、対象範囲が誤って伝えられていたりするケースが少なくないため、正確に整理しておきます。

小規模事業者持続化補助金〈一般型〉

小規模事業者の販路開拓等を支援する制度で、ウェブサイト関連費（ホームページ制作費等）も対象経費の一部として認められています。ただし、ウェブサイト関連費だけで申請することはできず、チラシ作成費や展示会出展費など他の経費と組み合わせて申請する必要があります。また、ウェブサイト関連費には補助対象経費全体に対する上限割合が設けられており、上限額や補助率は申請枠・公募回によって変わります。

具体的な上限額・補助率・申請スケジュールは公募回ごとに改定されるため、申請を検討する際は、商工会議所・商工会または中小企業庁の公式サイトで最新の公募要領を必ずご確認ください（本記事は2026年9月時点の情報に基づいています）。

IT導入補助金（デジタル化・AI導入補助金）は原則対象外

「補助金でホームページが作れる」という話でよく名前が挙がるのがIT導入補助金（現：デジタル化・AI導入補助金）ですが、通常のホームページ制作費用（デザイン・コーディング等）は原則として対象外です。対象となるのは、あらかじめ登録されたITベンダーが提供するITツール・サービスであり、ホームページに予約管理機能やAIチャットボットなど特定の機能を組み込む場合、その機能部分のみが対象になり得るという位置づけです。

ホームページの制作費そのものを補助金で抑えたい場合は、小規模事業者持続化補助金の方が現実的な選択肢になりやすいといえます。この対象範囲の違いは複数の解説記事で混同されているケースも見られるため、申請前に必ず対象経費の範囲を制度の公式情報でご確認ください。

見積書を受け取ったら確認したい3つのポイント

相場感や試算例を踏まえて実際に見積もりを取り始めたら、次に確認したいのが見積書の中身です。

予算を最初に半分に削ってから相談にいらっしゃる方もいますが、削る前に内訳を分解してみると、削れる部分とそうでない部分がはっきりして、結果的に無理のない金額に落ち着くケースを数多く見てきました。金額を削ることと、内容を削ることは、必ずしも同じではありません。

どの依頼先に、どんな基準で任せるべきかをさらに詳しく比較したい場合は、依頼先選びそのものに焦点を当てた整理も役立ちます。

ホームページ作成費用に関するよくある質問

Q. ホームページ作成費用は分割払いできますか？

制作会社によって対応が分かれます。着手金・中間金・納品時という3分割が一般的ですが、月額のサブスク型サービスであれば、初期費用を抑えて月々の支払いに近い形で始めることもできます。契約前に支払いタイミングと条件を確認してください。

Q. 制作費が安い会社と高い会社、何が一番の違いですか？

金額差の多くは、戦略設計やSEO設計といった「見えにくい工程」が含まれているかどうかに起因します。同じ「10ページのコーポレートサイト」という依頼でも、要件定義や公開後の改善提案まで含む会社と、デザイン・コーディングのみを請け負う会社とでは、当然金額に差が出ます。金額だけで比較するのではなく、見積書の内訳にどの工程が含まれているかを確認することが判断の近道です。

Q. リニューアルの場合も、費用相場は新規制作と同じですか？

大まかな相場感は同じですが、リニューアルの場合は現状のアクセスデータや既存コンテンツを活用できるため、要件定義や原稿準備にかかる工数がやや抑えられることがあります。

Q. 費用を抑えるために、発注者側でできることはありますか？

ページ数を絞る、原稿や写真を自社で用意する、保守の一部を自社対応にする、複数社から相見積もりを取るといった工夫が効果的です。ただし、SEO設計など集客に直結する工程まで削ってしまうと、公開後の効果が下がる可能性があるため注意が必要です。

Q. 補助金と、制作会社の割引キャンペーンは併用できますか？

制度上は問題にならないケースが多いですが、補助金は「実際に支払った金額」に対して補助されるため、値引き後の金額が補助金申請額のベースになる点に注意してください。契約・支払いのタイミングが補助金の交付決定前後のどちらになるかによって対象外になることもあるため、契約前に必ず事務局または依頼先に確認してください。

まとめ｜金額だけでなく、内訳と実現イメージで判断する

ホームページ作成費用は、依頼先・目的・規模によって数万円から数百万円まで幅があり、金額だけを見て高い・安いを判断するのは難しいものです。大切なのは、金額の背景にある内訳と、その価格帯で実際に何が実現できるかを合わせて見ることです。

次にできることは、本記事の早見表で自社の目的に近い区分を1つ選び、その区分の内訳を目安に、2〜3社へ同じ条件で見積もりを依頼してみることです。同条件で比較して初めて、金額の違いが何によって生まれているのかが見えてきます。自社の条件を整理した状態で相談できれば、依頼先とのやり取りもよりスムーズになります。