言葉は知っている「デジタルマーケティング」

「デジタルマーケティング」という言葉自体はよく耳にするけれど、SEOやSNS運用、広告出稿といった個別の施策とどう関係していて、結局何をすることなのか、うまく説明できない――そう感じたことはないでしょうか。社内で「デジタルマーケティングを強化しよう」という話が出たものの、何から手をつければいいのか分からず止まってしまうケースは少なくありません。

この記事では、デジタルマーケティングの定義を専門用語を避けて整理した上で、具体的な手法を目的別に紹介し、自社の状況（人員・予算・経験）に応じてどの手法から着手すべきかの判断軸、そして内製で進めるべきか外部に依頼すべきかの考え方までを、実際に判断できる粒度で解説します。

デジタルマーケティングとは何か

デジタルマーケティングとは、インターネットやデジタル技術を使って、見込み客との接点をつくり、関係を深め、購入や問い合わせにつなげる一連のマーケティング活動全般を指します。ポイントは「Webサイトに限らない」という点です。

Webマーケティングとの違い

「Webマーケティング」は自社サイトやWeb広告など、インターネット上の活動に限定した言葉として使われることが多いのに対し、「デジタルマーケティング」はメールマガジン、スマートフォンアプリ、店頭のデジタルサイネージ、SMSなど、Web以外のデジタル接点も含んだ、より広い概念として使われます。つまりWebマーケティングは、デジタルマーケティングという大きな枠組みの中の一部と捉えると理解しやすくなります。

両者を厳密に使い分けなくても実務上大きな支障はありませんが、社内外での会話がかみ合わないと感じたときは、この違いを思い出してみてください。たとえば「Webマーケティングの担当者を採用したい」という求人と、「デジタルマーケティング担当者を採用したい」という求人では、後者の方がアプリ運用やメール配信、店頭のデジタル施策まで含めた役割を期待されている、といった違いとして表れることがあります。

DX（デジタルトランスフォーメーション）との違い

「DX」という言葉と混同されることもありますが、DXは業務プロセスや組織体制、社内の意思決定の仕組みまで含めた会社全体の変革を指す、より広い概念です。デジタルマーケティングは、その中でも「顧客との接点・関係づくり」に特化した取り組みの一つと位置づけると整理しやすくなります。社内でDX推進の一環としてデジタルマーケティングに取り組むよう指示された場合は、この位置関係を意識しておくと、経営層や他部署への説明もしやすくなります。

なぜ今、取り組む必要があるのか

デジタルマーケティングが重視される理由は、大きく3つに整理できます。

消費者の情報収集・購買行動そのものがオンラインに移っている

1つ目は、消費者の情報収集・購買行動そのものがオンラインに移っていること。商品やサービスを比較検討する段階で、まずスマートフォンで検索する行動が当たり前になっています。実際、店舗を持つ企業であっても、来店前にその店の情報をスマートフォンで調べてから訪れる、という行動が一般的になっています。

施策の効果をリアルタイムに近い形で数値として把握できる

2つ目は、施策の効果をリアルタイムに近い形で数値として把握できること。広告のクリック数やサイトの閲覧状況をすぐに確認し、改善につなげられる点は、従来型のマーケティングにはなかった強みです。チラシや看板では「見た人が何人いて、何人が来店したか」を正確に把握することは困難でしたが、デジタル施策であれば、クリックした人数や購入に至った人数まで数値として追跡できます。

限られた予算でも、届けたい相手を絞り込んで情報を届けられる

3つ目は、限られた予算でも、届けたい相手を絞り込んで情報を届けられること。テレビCMのように広く浅く届けるのではなく、特定の興味・関心を持つ層に絞ってアプローチできるため、予算規模が小さい企業でも始めやすいという特徴があります。

具体的に何をするのか：目的別の手法一覧

デジタルマーケティングという言葉が指す範囲は広く、手法も多岐にわたります。ここでは「何を目的とするか」を軸に4つに整理しました。自社が今どの目的に近いかを意識しながら読み進めてください。

まだ知らない人に見つけてもらいたいときの手法

広告費をかけずに、じっくりと認知や信頼を積み上げたい場合に向いています。

今すぐ問い合わせや購入につなげたいときの手法

即効性を重視し、費用をかけてでも早く成果を出したい場合に向いています。

一度接点を持った人との関係を深めたいときの手法

すでに接点のある見込み客を、着実に検討・購入まで後押ししたい場合に向いています。

効果を数字で把握し、改善につなげたいときの手法

すでに何らかの施策を行っていて、その精度を上げたい場合に向いています。

実際には、1つの手法だけで完結することは少なく、複数の手法を組み合わせて使うのが一般的です。イメージとしては、「まだ知らない人に見つけてもらう」→「関心を持った人に広告で接点をつくる」→「接点を持った人との関係を深める」→「効果を数字で振り返り、次の一手を決める」という流れが、そのまま読者が自社の商品・サービスに出会ってから購入に至るまでの道筋（カスタマージャーニー）と対応しています。

BtoBの商材は検討期間が長くなりやすいため、関係を深める手法（メール・MA）の比重が大きくなりやすく、BtoCで購買までの検討期間が短い商材は、広告による即効性のある手法の比重が大きくなりやすい、という傾向があります。次の見出しでは、自社の状況に応じてどこから着手すべきかを具体的に見ていきます。

自社は何から始めるべきか：着手順の判断軸

「手法は分かったが、結局どれから手をつければいいのか」という疑問に対して、ここでは自社の状況（担当できる人員・使える予算・これまでの経験）を軸にした判断の考え方を、具体的な条件を仮定した例で示します。

たとえば、次のような条件を仮定してみます。

このような条件では、広告費に依存する手法（リスティング広告やSNS広告）は予算面で継続が難しく、担当者が1名では複数チャネルの同時運用も現実的ではありません。この場合、自社サイトでのSEO記事の作成（オウンドメディア）と、問い合わせ済みの相手へのメールマガジン配信という、広告費をかけずに1人でも運用しやすい組み合わせから着手するのが現実的な判断になります。

一方で、次のような条件ではどうでしょうか。

この場合は、既存のSNSアカウントを活用しながら、リスティング広告で即効性のある集客を並行させる組み合わせが現実的です。すでにある資産（SNSアカウント）を活かしつつ、広告で不足分を補うという発想です。

このように、「どの手法が優れているか」ではなく、「自社の人員・予算・経験で、無理なく続けられる組み合わせはどれか」を基準に着手順を決めることが、途中で止まらずに続けるための現実的な判断軸になります。

内製で進めるか、外部に依頼するか

着手する施策が決まった後、次に判断が必要になるのが「自社で行うか（内製）、外部の専門会社に依頼するか（外注）」です。それぞれのメリット・デメリットを整理します。

この対比だけでは判断がつきにくいため、条件を仮定した実演例で考えてみます。

「専任担当者1名、専門知識はこれから学ぶ段階、月予算20万円」という条件の場合、専門的な分析やツール選定の初期設計は外注し、日々の投稿・配信など運用頻度が高く自社の商品理解が求められる業務は内製にする、という「一部を外注するハイブリッド型」が、コストと継続性のバランスが取れた現実的な落としどころになりやすいと考えられます。すべてを一度に内製化しようとして専門知識の習得に時間を取られたり、逆にすべてを外注して社内にノウハウが全く残らなかったりする状態は、いずれも長期的には避けたい形です。

なお、外注する場合も「特定の施策を単発で依頼する」形と、「継続的に伴走してもらいながら複数の施策を任せる」形とでは、求められる関わり方や情報共有の頻度が変わってきます。まずは範囲を絞って一部の業務から依頼してみて、成果や進め方の相性を見ながら任せる範囲を広げていく進め方も、初めて外注する場合には現実的な選択肢です。

陥りやすい失敗と注意点

デジタルマーケティングに取り組む際、意欲的であるほど陥りやすい失敗もあります。

手法を増やしすぎて、どれも中途半端になる

「話題の手法だから」という理由で次々と施策を追加してしまうと、1つひとつの運用が手薄になり、効果が出る前にやめてしまう結果になりがちです。まずは1〜2つの手法に絞り、一定期間続けてから次を検討する方が、結果的に成果につながりやすくなります。

目的を定めないまま、手法から入ってしまう

「SNSをやった方がいいらしい」といった手法先行の発想で始めると、何のためにやっているのかが曖昧になり、投稿を続けること自体が目的化してしまうことがあります。着手する前に、「誰に」「何を伝えて」「どう行動してほしいか」を一文で言語化しておくことをおすすめします。

効果測定をせず、感覚で継続・中止を判断してしまう

デジタルマーケティングの利点の一つは効果を数値で確認できることですが、実際には数値を見返す習慣がないまま「なんとなく効果がある／ない」で判断してしまうケースも見られます。月に一度でも、アクセス数や問い合わせ数の推移を振り返る時間を確保することが、無駄な継続や早すぎる撤退を防ぎます。

完璧な計画を作ろうとして、着手そのものが遅れる

手法の選定や社内の合意形成に時間をかけすぎて、いつまでも施策を始められないというケースもよく見られます。前述の「着手順の判断軸」で示したように、まずは無理なく続けられる1〜2つの手法から小さく始め、数値を見ながら調整していく方が、完璧な計画を練り続けるよりも早く成果に近づけることが多いです。

押さえておきたい最新動向

デジタルマーケティングを取り巻く環境は変化が速く、特に広告配信の前提となる技術動向は定期的に更新されています。

たとえば、Web広告のターゲティングに使われてきた「サードパーティCookie」については、Googleが2025年10月にプライバシーサンドボックス構想を実質的に終了すると発表し、Chromeでの完全廃止は見送られました。一時期は「Cookieが使えなくなる」という前提で語られていましたが、状況は変化しています。ただし、プライバシー保護を重視する流れ自体は今後も続くと考えられるため、広告運用を行う場合は最新の公式発表を都度確認することをおすすめします。

また、AIの活用も広がっており、アクセス解析データから改善案を提示したり、SNS投稿やメール文面の下書きを作成したりする場面で使われ始めています。ただし、AIが作成した文章や分析結果をそのまま使うのではなく、自社の状況に合っているかを人の目で確認する工程は引き続き必要です。こちらも進化の速い領域のため、本記事の内容も執筆時点の情報として捉えてください。

現場で感じるデジタルマーケティングの本質

複数の企業のマーケティング相談に携わる中で感じるのは、成果が出ている企業ほど「手法の多さ」ではなく「やめる基準を先に決めているか」で差がついているという点です。始める前に「この施策は3ヶ月試して数値が動かなければ見直す」といった撤退ラインを決めている企業は、限られたリソースを次の一手に振り向けやすく、結果的に継続的な改善サイクルを回せています。逆に、始めることばかりに意識が向くと、効果の乏しい施策を惰性で続けてしまい、本来注力すべき手法にリソースを割けなくなることがあります。

どの手法から着手するにしても、まずは自社の状況を一度整理し、無理なく続けられる組み合わせから小さく始めてみることが、遠回りに見えて最も確実な進め方です。

よくある質問

Q. デジタルマーケティングとWebマーケティングは何が違いますか？

Webマーケティングは自社サイトやWeb広告などインターネット上の活動に限定した言葉として使われることが多く、デジタルマーケティングはアプリやメール、デジタルサイネージなど、Web以外のデジタル接点も含んだより広い概念です。

Q. 何から勉強すればいいですか？

まずは本記事で紹介したような手法の全体像を把握した上で、自社で実際に取り組む予定の手法（SEOなら検索の仕組み、広告なら配信の仕組みなど）から、公式のヘルプページや解説記事で具体的に学ぶのが遠回りに見えて確実です。

Q. 費用はどれくらいかかりますか？

取り組む手法や規模によって大きく異なります。SEO記事の作成やSNS運用は広告費をかけずに始められる一方、広告出稿を伴う手法は月々の広告予算が別途必要になります。まずは本記事の「着手順の判断軸」を参考に、無理のない範囲の手法から予算感を確認していくことをおすすめします。

Q. 担当者1人でも始められますか？

始められます。ただし、複数の手法を同時に運用しようとすると手が回らなくなりやすいため、1〜2つの手法に絞って始めることをおすすめします。

Q. 効果が出るまでどれくらいかかりますか？

手法によって大きく異なります。リスティング広告など即効性のある手法は数週間で反応が見え始めることもありますが、SEOやオウンドメディアのように蓄積型の手法は、数ヶ月単位で効果を見ていく必要があります。

Q. BtoBとBtoCで進め方は変わりますか？

大きな流れは変わりませんが、比重の置き方は変わります。BtoBは検討期間が長く関係者も複数にわたるため、メールマーケティングやMAで継続的に関係を深める手法が重視される傾向があります。BtoCは購買までの検討期間が短い商材が多く、広告やSNSでの即効性のあるアプローチの比重が大きくなりやすい傾向があります。

Q. 複数の手法に同時に着手してもいいですか？

可能ではありますが、担当者の人数が限られている場合は避けた方が無難です。本記事の「陥りやすい失敗」でも触れた通り、手法を増やしすぎると1つひとつの運用が手薄になりやすいため、まずは1〜2つの手法で成果の出し方を体感してから、次の手法に広げていくことをおすすめします。

まとめ

デジタルマーケティングという言葉の範囲は広く、手法も数多くありますが、大切なのは「すべてを一度に理解し、実行しようとしない」ことです。まずは自社の人員・予算・経験を一度棚卸しして、無理なく続けられる1〜2つの手法から着手し、内製と外注のどちらが合うかを見極めていく。その積み重ねが、遠回りに見えて最も確実な前進になります。次の一歩として、まずは自社の現状を条件表に当てはめて考えてみてはいかがでしょうか。