BtoB向けリスティング広告の基礎知識

リスティング広告は、ユーザーが検索したキーワードに応じて、GoogleやYahoo! JAPANの検索結果に表示されるWeb広告です。すでにニーズが顕在化しているユーザーにアプローチできるため、最終的な成果に至った人の割合であるコンバージョン率（CV率）が高い広告といえるでしょう。BtoB企業はリスティング広告を出すことで、Webでの資料請求や問い合わせを獲得し、商談につなげられます。

主な配信媒体はGoogle広告とLINEヤフー広告ですが、BtoBではMicrosoft広告も有力な選択肢です。Microsoftの検索エンジン「Bing」は、会社のWindowsパソコンで標準のブラウザ（Microsoft Edge）の検索エンジンとして使われていることが多く、仕事中に情報を探すビジネスパーソンに広告を届けやすい媒体です。

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BtoBでもリスティング広告が有効な理由

BtoBでも、導入候補はまずWebで探されることが一般的です。株式会社ベーシックの調査（2026年8月、BtoBの情報収集・比較検討に関わる300人）によると、最初に利用した情報源として「Googleなどの検索エンジン」を挙げた人は31.7％で、「生成AI・AI検索」の15.3％を上回りました。

また、HubSpot Japanの調査（2026年6月、BtoB購買に関わる1,573人）では、売り手に接触する人の63.5％が、複数の候補をリストアップした段階以降に初めて売り手に接触しています。

つまり、営業担当者が接触する前の情報収集や比較検討の段階で、検索結果に自社を表示できるかどうかが重要です。リスティング広告は、こうした検討段階の見込み客と接点を持つ有効な手段です。

生成AIで情報収集する人も増えていますが、AIの回答を公式サイトなどで確かめる人が多く、検索結果やLPで自社の情報を的確に届ける重要性は変わりません。

BtoCとの違い

BtoCと比べると、BtoBのリスティング広告には次のような特徴があります。

◯ 検討期間が比較的長く、自社で定めたゴールに至るまでに時間がかかりやすい
◯ 検索ボリュームやコンバージョン数が少なくなりやすい
◯ ターゲティング設定の難易度が高い

いずれも工夫次第で補えるものです。BtoB向けに広告を配信するコツを押さえれば、十分に成果を出せます。

予算とクリック単価の相場

リスティング広告の予算相場は、広告を出す目的や業界によって大幅に異なります。BtoCであれば月額20～30万円程度から始められますが、BtoBでは月額100～200万円ほどがひとつの目安です。また、法律サービスなど、競合が多くCPC（クリック単価）が高くなりやすい業種では、月額3,000万円を超えるケースもあります。

米国のWordStreamが2025年4月〜2026年3月のデータをもとにまとめた調査によると、業種別の平均クリック単価は以下の通りです。日本の相場とは水準が違うため、業種による差の目安として参考にしてください。

※ 1ドル＝158円で換算（2026年10月時点）
※ 全業種の平均は$5.42（約856円）

もっともクリック単価が高いのは「弁護士・法律サービス」です。この調査にはBtoBという区分はありませんが、近い区分の「ビジネスサービス」「産業・商業」はいずれも約927円と、全業種の平均を上回っています。

なお、自社が狙うキーワードのCPCを調べるなら、Googleのキーワードプランナーが便利です。ページ上部に掲載するための、入札単価の目安（低額帯・高額帯）を確認しましょう。

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BtoBリスティング広告を出す前に考慮すべき5つの要素

ここでは、BtoBリスティング広告を出す前に検討しておくべき5つの要素を解説します。特に初めて広告を出す場合は、戦略を練ってから着手することが大切です。

◯ 自社のサービスや製品に対する検索需要はあるか
◯ 顧客の購買プロセスに合わせた広告戦略はあるか
◯ ほかのチャネルとの併用は可能か
◯ 広告予算は十分に確保できるか
◯ 営業・マーケティング体制は整っているか

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1. 自社のサービスや製品に対する検索需要はあるか

リスティング広告は、ユーザーが検索するキーワードに応じて表示されます。そのため、検索需要が少ない商材では、十分な効果が見込めません。先述したキーワードプランナーでは、特定のキーワードの月間検索ボリュームを確認できます。

特に専門性の高いキーワードについては、キーワードリサーチを慎重に行い、検索ボリュームを確認するようにしましょう。

検索需要が少ないときの考え方

製品名やサービス名での検索が少なくても、顧客が抱える課題や悩みを表す言葉では検索されている場合があります。たとえば勤怠管理システムなら、「勤怠管理 効率化」「残業時間 集計 手間」といったキーワードです。こうした課題に関するキーワードも含めて、需要を調べてみましょう。

それでも検索需要が見込めない場合は、リスティング広告以外の手法を優先したほうがよいケースもあります。

2. 顧客の購買プロセスに合わせた広告戦略はあるか

BtoBサービスは、BtoCと比べて検討期間が長くなる傾向にあります。そのため、検討の途中で顧客との接点が途切れないよう、継続的に情報を届けることが欠かせません。ユーザーは情報に触れる機会が多いほど、その企業に興味を持ちやすくなります。

ただし、やみくもに情報を増やせばよいわけではありません。検討フェーズに合わせた訴求内容を用意することが大切です。

顧客の行動を整理する考え方として、マーケティングファネルがあります。見込み客が成約・購買に至るまでの行動を、段階ごとに分けて捉えるフレームワークです。リスティング広告でも、顧客が情報収集から比較検討を経て意思決定に至る流れに合わせて、広告を設計する必要があります。

実際に顧客が成約に至るまでの経緯を振り返り、フェーズごとに適した広告戦略を練るとよいでしょう。

検討段階ごとのキーワードと訴求の例

検索広告では、段階ごとにキーワードと広告の訴求、誘導先を分けて考えると、顧客の状況に合った広告を届けられるでしょう。

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3. ほかのチャネルとの併用は可能か

リスティング広告だけでももちろん成果は得られますが、SNS広告やSEO、コンテンツマーケティングなどと組み合わせることで、よりリード獲得の効率が高まります。

たとえば、Webサイトを閲覧したことがあるユーザーに対して行うリマーケティング広告は、FacebookやInstagramでも配信が可能です。複数の媒体で顧客との接触機会を多く設けて、自社を想起させる効果が期待できるでしょう。

ほかにも、オウンドメディアで役立つ情報を発信するコンテンツマーケティングによって、自社のファンを作ることも効果的です。コンテンツマーケティングは成果が出るまでに特に時間がかかりやすいので、即効性のあるリスティング広告と合わせて運用するとよいでしょう。

また、リスティング広告で成果につながったキーワードを、SEOで狙うキーワードの選定に生かすこともできます。

リスティング広告だけに頼らず、ほかのチャネルとの併用もぜひ検討してください。

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4. 広告予算は十分に確保できるか

BtoBリスティング広告はCPCが高くなる傾向にあるため、予算に余裕を持つ必要があります。最初はCPCが高いことに懸念を抱くかもしれませんが、広告の費用対効果を考慮して、リターンが見込めるなら問題ありません。

実際にどのくらいの費用がかかるかは、キーワードプランナーで配信シミュレーションを作成すると把握できます。なお、広告予算を決める際の基本は次の計算式です。

CPA（顧客獲得単価）とは、1件のコンバージョンを獲得するためにかかった費用です。目標CPAは、その上限として設定する金額を指します。

少額の予算では広告の配信量にも制限がかかり、得られるデータも少なくなりがちです。広告を最適化しながら継続して運用するために、上記で計算した必要予算は最低限確保しておきましょう。

BtoBでの目標CPAの決め方

BtoBでは、資料請求や問い合わせがそのまま受注になるとは限りません。目標CPAは、受注1件あたりにかけられる広告費と、リードが受注に至る割合から逆算しましょう。

たとえば、受注1件あたりにかけられる広告費が50万円で、リードの4％が受注に至る場合、目標CPAは「50万円 × 4％ = 2万円」です。月に50件のリード（コンバージョン）を獲得したいなら、必要予算は「2万円 × 50件 = 100万円」となります。

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5. 営業・マーケティング体制は整っているか

リードを獲得しても、その後のフォロー体制が整っていなければ、最終的な収益にはつながりません。営業とマーケティングが連携し、リードを引き継ぐルールや役割分担を決めておくことが重要です。

たとえば、資料請求や問い合わせにどれだけ早く対応するか、どの段階のリードを営業に引き渡すかを決めておくだけでも、商談につながる割合は変わります。

また、顧客層に合わせてメルマガを配信しようとしても、顧客データが整理されていなければ配信できません。名刺交換やセミナーなど、オフラインで接点を持った顧客の情報もリスト化し、営業・マーケティングの両方で活用しましょう。

さらに、広告経由のリードが商談や受注につながったかを記録しておくと、後述する「オフラインコンバージョンのインポート」で広告の最適化にも生かせます。

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リスティング広告に向いているケース・向いていないケース

BtoB商材のなかでも、リスティング広告で特に効果を発揮しやすいケースがあります。ここでは、向いているケースと向いていないケースを紹介するので、自社の商材と照らし合わせてみてください。

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リスティング広告に向いているケース

商談までのプロセスが短い・早期にコンタクトを取りたい場合

購買プロセスが比較的短い場合や、検討の初期段階に情報収集を行っているフェーズでコンタクトを取りたい場合などに、リスティング広告は効果を発揮します。

BtoCでは、鍵の紛失や水のトラブルなど緊急性の高い商材がリスティング広告に向いていますが、BtoBでも同様に、業務用設備の修理やサーバーの障害対応、オフィスの急な移転など、すぐに解決したい課題を扱うサービスは、特にリスティング広告を活用すべきでしょう。

高単価な製品やサービスを取り扱っている場合

商材の単価が低いと、広告費用の回収が難しいです。一方で、商材の単価が高い場合は広告予算を確保しやすく、広告費用を上回る利益を得やすくなります。1件あたりに高い売上が見込める商材には、リスティング広告が効果的といえるでしょう。

展示会やイベントへの誘導を強化したい場合

展示会やイベントの集客を課題に感じている企業は、即効性のあるリスティング広告を試してみましょう。イベントのテーマや出展製品に関連するキーワード、開催地周辺の地域に絞って配信できるため、関心の高いユーザーを効率よく集客できます。

比較検討されやすい商材の場合

SaaSや法人向けサービスのように、「〇〇 比較」「〇〇 おすすめ」といったキーワードで検索されやすい商材も、リスティング広告と相性がよい商材です。比較検討中のユーザーに自社を候補として表示できれば、検討の対象に入りやすくなります。

リスティング広告に向いていないケース

業界全体の検索需要が極端に少ない場合

業界全体の検索需要が極端に少ない場合は、直接営業やSNSなど、リスティング広告以外のマーケティング手法を検討したほうがよいかもしれません。リスティング広告はユーザーの検索行動があって初めて表示されるため、そもそもの検索需要がなければ不向きといえます。

自社や商材の認知度が極端に低い場合

リスティング広告は、社名を知られていなくても一般的なキーワードで表示できます。ただし、知らない企業の広告はクリックされにくく、比較検討の候補にも入りにくいのが実情です。また、新しい分野の商材では、課題そのものがまだ検索されていないこともあります。

こうした場合は、ディスプレイ広告やSNS広告で認知度を高める施策を優先したほうがよいケースもあります。リスティング広告と並行して運用することも可能ですが、認知度を高める施策の必要性も理解しておきましょう。

顧客ターゲットの絞り込みが困難な場合

リスティング広告で成果を出すには、「誰が、どんな言葉で検索するか」を具体的に想定し、キーワードや広告文を設計する必要があります。ターゲット層が曖昧なままでは、キーワードを絞り込めず、広告文の訴求もぼやけてしまうため、効果的な運用が難しくなります。

複数の業界や職種にまたがる商材の場合は、業界ごとにキーワードや広告文を分けて配信すると、それぞれのターゲットに合った訴求ができます。

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BtoBリスティング広告で成果を出すコツ4選

ここからは、弊社の運用実績をもとに、BtoB向けにリスティング広告を効果的に配信するためのコツを4つに絞って解説します。

◯ キーワード設定：BtoCと差別化する
◯ 広告文の最適化：BtoBターゲットを引き付ける
◯ 配信設定：BtoBに特化したターゲティングを行う
◯ リマーケティング：一度接点を持ったユーザーに再アプローチする

1. キーワード設定：BtoCと差別化する

キーワード設定では、BtoCのユーザーを避けて、企業の担当者に絞って広告を届ける工夫が欠かせません。以下の3つを押さえておきましょう。

◯ BtoB専用キーワードを設定する
◯ 除外キーワードの活用で無駄なクリックを防ぐ
◯ ロングテールキーワードを活用する

それぞれ詳しく説明します。

BtoB専用キーワードを設定する

BtoCでも同様の商材やサービスがある業種の場合、BtoCユーザーからクリックされると、コンバージョン率が下がってしまうおそれがあります。キーワード設定の際には、「業務用」「法人向け」「企業向け」などのキーワードを追加し、BtoCユーザーが検索しにくいキーワードにするとよいでしょう。

業界や職種を特定するキーワードを組み合わせることも、BtoCとの差別化に効果的です。

なお、キーワードを「部分一致」で登録すると、「法人向け」を含まない検索語句にも広告が表示される場合があります。BtoCのユーザーを確実に避けたい場合は、「フレーズ一致」や「完全一致」も使い分けましょう。

除外キーワードの活用で無駄なクリックを防ぐ

除外キーワードを設定しておけば、特定の検索語句を広告の表示対象から外せます。「個人」「家庭用」「採用」など、BtoCユーザーや求職者が含まれる可能性がある検索キーワードは、あらかじめ除外しておきましょう。BtoC商材を探しているユーザーからの無駄なクリックを防ぐことで、コンバージョン率を高められます。

なお、「無料」は「無料トライアル」「無料相談」のように見込み客が使う場合もあるため、自社の商材にあわせて判断してください。

除外キーワードは、広告配信後にも追加できます。管理画面の「検索語句レポート」で、実際にどのような語句で広告が表示されたかを定期的に確認し、不要な語句を随時追加していきましょう。

ロングテールキーワードを活用する

ロングテールキーワードとは、複数の語句を組み合わせた、検索ボリュームの少ない（目安として月間検索数1,000回未満などとされる）キーワードを指します。

ロングテールキーワードでは、ユーザーの悩みやニーズがより具体的に表れます。自社サービスとの関連性が高く、成約につながりやすいロングテールキーワードを優先して設定し、コンバージョンに近いユーザーを狙って配信しましょう。

ただし、検索数が少なすぎるキーワードは、Google広告で「検索ボリュームが少ない」と判定され、広告が表示されない場合があります。その際は、語句を少し減らしたキーワードもあわせて登録しておくと安心です。

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2. 広告文の最適化：BtoBターゲットを引き付ける

広告文では、企業の担当者に「自社のためのサービスだ」と感じてもらう工夫が重要です。以下の3つを押さえましょう。

◯ 広告文に「法人」「企業」などの言葉を盛り込む
◯ BtoBならではのメリットを伝える
◯ 業界用語や実績数で信頼性を高める

広告文に「法人」「企業」などの言葉を盛り込む

広告文に「法人様限定」「企業向け」「法人プランあり」などの文言を入れると、BtoBサービスを探しているユーザーを引き付けやすくなります。ターゲットに特化したメッセージを伝え、「まさに探していたサービスだ」と自分ごととして捉えてもらうことが重要です。

BtoBならではのメリットを伝える

まずは、担当者が商材の導入によって得たい成果を想像してみましょう。「ROI向上」「経費削減」「業務時間の短縮」など、担当者や会社全体にとってのメリットを強調すると、ユーザーの目を引けます。

あわせて、「資料請求」「無料相談」「デモ予約」など、行動喚起（CTA）も広告文に入れましょう。次に取るべき行動が明確になり、ユーザーがクリックしやすくなります。

業界用語や実績数で信頼性を高める

広告文にターゲット業界特有の用語を使うと、専門性が伝わり、信頼を得やすくなります。「大ロット生産可能」「○○認証取得」のように、業界の担当者が重視するポイントを盛り込めば、ユーザーがメリットを感じやすくなり、クリック率の向上にもつながるでしょう。

「創業○○年」「累計依頼数○○万件突破」「導入企業数○○社」といった実績数を入れるのことも効果的です。ただし、数値や「No.1」などの表現には、客観的な根拠が求められます。根拠を示せない表現は、広告審査で不承認になったり、景品表示法に抵触したりするおそれがあるので注意しましょう。

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3. 配信設定：BtoBに特化したターゲティングを行う

配信設定では、企業の担当者が情報を探す時間・場所・デバイスに合わせて、配信を絞り込むことが大切です。具体的には、次の3つの方法があります。

◯ 配信時間を「営業時間内」に設定する
◯ 地域ターゲティングで無駄な配信を避ける
◯ デバイス別に配信を調整する

それぞれ詳しく解説していきます。

配信時間を「営業時間内」に設定する

BtoBのリスティング広告で注意したいのが、配信時間です。ビジネスパーソンは主に営業時間内に情報収集するため、広告の配信時間を平日の営業時間に絞ると、効率的に配信できます。

始業直後や終業直前、休み明けの月曜日や週末の金曜日を避けて配信するケースもあるでしょう。ただし、営業時間は業種によって異なり、夜間や休日に情報収集する担当者もいます。管理画面で時間帯別・曜日別の成果を確認したうえで、ターゲットのワークスタイルに合わせて設定してください。

地域ターゲティングで無駄な配信を避ける

商圏が広く、地域ターゲティングの方法に悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

その場合は、ターゲット企業が多く集まる地域に絞って配信すると、広告費の無駄を減らせます。東京・大阪などのビジネス街や、工業地帯のようにターゲット業種の企業が集まるエリアに焦点を当てるとよいでしょう。

なお、Google広告の初期設定では、指定した地域にいる人だけでなく、その地域に関心を示した人にも広告が表示されます。所在地で厳密に絞りたい場合は、地域の設定で「所在地」のオプションを選びましょう。

デバイス別に配信を調整する

BtoBの情報収集は業務中にPCで行われることが多く、BtoBサイトはPCからのアクセスが多くなる傾向にあります。そのため、PCの入札単価を上げてモバイルへの配信を抑えると、個人ユーザーからの無駄なクリックを防げるでしょう。ターゲットによっては、スマートフォンやタブレットへの配信を停止する方法も考えられます。

ただし、「コンバージョン数の最大化」などの自動入札では、デバイス別の調整は「-100％（配信停止）」しか反映されない点に注意してください。

4. リマーケティング：一度接点を持ったユーザーに再アプローチする

BtoBは検討期間が長いため、一度サイトを訪れたユーザーとの接点を保つことが成果につながります。リマーケティングの主な活用方法は、次の3つです。

◯ サイト訪問者に再アプローチする
◯ ホワイトペーパーやウェビナーを再提案する
◯ カスタマーマッチを活用する

それぞれ詳しく解説します。

サイト訪問者に再アプローチする

企業のホームページや特定のサービスページを訪れたユーザーに、もう一度広告を届けて購買意欲を高める方法です。検索広告では、過去にサイトを訪れたユーザーが再び検索したときに広告を表示したり、入札単価を高めたりできます。

リスティング広告は新規顧客の獲得に向いていますが、リマーケティングを組み合わせると、一度は離脱したユーザーを呼び戻し、コンバージョンにつなげやすくなるでしょう。

リマーケティングを始めるには、サイトにGoogleタグを設置し、リマーケティングリストを作成する必要があります。リマーケティングリストとは、サイトを訪れたユーザーやアプリの利用者をまとめたリストのことで、配信に使うには過去30日間のアクティブユーザーが100人以上必要です。

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ホワイトペーパーやウェビナーを再提案する

ホワイトペーパーやウェビナーに一度関心を示したユーザーには、関連する資料やイベントの案内をリマーケティング広告で再提案するのも効果的です。

特定のページを訪れたユーザーだけに配信できるため、ユーザーのニーズごとに広告文や提案内容を分けるとよいでしょう。

ホワイトペーパーやウェビナーは見込み客を獲得しやすく、そこから定期的に接点を作ることで、段階的に顧客を育成できます。制作コストはかかりますが、複数のテーマで用意しておけば、リマーケティングにも活用しやすくなるでしょう。

カスタマーマッチを活用する

カスタマーマッチとは、自社が持つ顧客データ（メールアドレスなどをハッシュ化したもの）をGoogle広告にアップロードして、顧客リストとして活用する機能です。既存顧客に別の商品やサービスを提案したり、休眠顧客を掘り起こしたりするのに役立ちます。

また、顧客リストは自動入札のシグナルとしても使われるため、既存顧客と似た特徴を持つユーザーへの配信精度を高める効果も期待できるでしょう。なお、以前提供されていた「類似オーディエンス」は2023年に終了しました。

ただし、カスタマーマッチを利用するには、ポリシーの遵守やお支払いの実績などの条件があります。顧客リストで配信対象を絞り込む（ターゲティング設定）には、Google広告の利用実績が90日以上、かつ利用金額が通算5万米ドルを超えていることも必要です。詳しくはGoogleのヘルプページをご確認ください。

よくある課題とその解決方法

ここでは、BtoBリスティング広告でよくある課題と、その解決方法を紹介します。

◯ 広告の費用対効果（ROAS）が上がらない
◯ なかなか資料請求や商談につながらない
◯ 広告運用の管理が難しい

広告の費用対効果（ROAS）が上がらない

リスティング広告で費用対効果を高めるには、まず前述のコツで紹介したキーワードや広告文を見直すことが大切です。BtoBに特化したキーワード設定を行っているか、ターゲットを引き付けるような広告文になっているか、再度確認しましょう。

あわせて、広告予算の再配分や入札戦略の見直しも効果的です。入札戦略は、何を最大化したいか（コンバージョンの数か、価値か）と、目標値が決まっているかどうかで選びます。

参考：Google 広告ヘルプ「目標広告費用対効果に基づく入札について」

BtoBで資料請求や問い合わせの件数を増やしたい場合は、「コンバージョン数の最大化」から始めることが一般的です。オフラインコンバージョンのインポートで受注額を取り込めば、「コンバージョン値の最大化」を使って、受注につながりやすいリードを優先できます。

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なかなか資料請求や商談につながらない

コンバージョンにつながらない原因は、資料請求や問い合わせ自体が少ない場合と、問い合わせはあるのに商談につながらない場合とで異なります。

資料請求や問い合わせが増えない場合

広告はクリックされているのにコンバージョンが少ない場合は、LP（ランディングページ）を改善しましょう。

まず確認したいのは、LPの内容が検索キーワードと合っているかどうかです。サービスが複数あり、キーワードによって伝えるべき内容が異なる場合は、LPを別々に用意するなどして、検索キーワードとの関連性を高めてください。

そのほか、一般的なLPの改善方法には次のようなものがあります。

◯ ファーストビューにCTA（資料請求ボタンなど）を設置する
◯ CTAの文言を見直す（メリットや期間限定の特典を伝えるなど）
◯ ユーザーが求める情報や、信頼性を高める情報を追加する（導入事例、お客様の声、Q&Aなど）
◯ フォームを改善する（必須項目を減らす、分かりづらいエラー表示を直すなど）

問い合わせはあるのに商談につながらない場合

問い合わせは取れているのに商談につながらない場合は、広告がどのようなリードを集めているかを見直しましょう。広告文やLPに、対象となる企業規模や料金の目安を明記して、条件に合わない問い合わせを減らすのもひとつの方法です。

また、Google広告では、「どの問い合わせが商談や受注につながったか」という自社のデータを、あとから管理画面に取り込めます（オフラインコンバージョンのインポート）。取り込んだデータをもとに、自動入札が受注につながりやすいユーザーへ優先的に広告を配信するため、商談化率の改善が期待できるでしょう。

利用するには、問い合わせ時の広告のクリック情報（GCLID）やメールアドレスを、顧客管理システムなどに記録しておく必要があります。

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広告運用の管理が難しい

運用の管理が難しいと感じる場合は、まずアカウントの構成を見直しましょう。キャンペーンや広告グループを商材やターゲットごとに整理するだけでも、管理画面が見やすくなり、成果の確認や改善がしやすくなります。

そのうえで活用したいのが、自動入札です。個別クリック単価（手動入札）のように入札単価を自分で更新する必要がなく、ビジネスの目標にもとづいて入札単価が自動で調整されます。入札戦略の選び方は、前述の表を参考にしてください。

また、Google広告の「自動ルール」を使えば、「CPAが一定額を超えたら広告を停止する」といった操作を自動化できます。蓄積されたデータを分析し、入札調整や予算配分を自動で最適化する外部のAIツールもあるので、運用規模が大きい場合は検討してみるとよいでしょう。

社内で運用の手が回らない場合は、広告代理店に運用を任せるのもひとつの選択肢です。

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まとめ：BtoBの特性を踏まえてリスティング広告の成果を高めよう

BtoBでも、導入候補はまず検索で探されることが一般的です。リスティング広告は、営業担当者が接触する前の情報収集や比較検討の段階で、見込み客と接点を持てる有効な手段といえます。

ただし、BtoBはBtoCに比べて検討期間が長く、検索ボリュームやコンバージョン数も少なくなりがちです。出稿前に検索需要や予算、営業との連携体制を確認したうえで、BtoBならではの次の4つのコツを押さえましょう。

◯ キーワード設定：BtoCと差別化する
◯ 広告文の最適化：BtoBターゲットを引き付ける
◯ 配信設定：BtoBに特化したターゲティングを行う
◯ リマーケティング：一度接点を持ったユーザーに再アプローチする

また、BtoBでは問い合わせの件数だけでなく、その後の商談や受注まで見据えることが大切です。商談や受注のデータも広告運用に生かし、成果につながるリードを着実に増やしていきましょう。